idea factory from newspaper 2003 6 29
燃料電池、内蔵化(fuel cell,turning point.)
日本のメーカーが、ノートパソコンに、
内蔵可能な大きさの、小型の燃料電池を開発した。
このメーカーが得意とするナノテクノロジーを使用し、
屋外でも、ノートパソコンを、40時間、連続して、
使用できるようになった。
つまり、充電しなくても、
1日に8時間の使用で、5日間使用できる。
燃料電池では、充電という言葉は、適切でないが、
どういう表現にしてよいか、今のところ、不明なので、
とりあえず、充電という言葉を使う。
ノートパソコンに月曜日に燃料補給し、
金曜日まで、充電(?)をしなくても、
金曜日まで、ノートパソコンが使用できる。
日曜日の夜にでも、ノートパソコンに燃料補給すればよい。
ノートパソコンに「内蔵可能」ということが、
ポイントです。
これが、燃料電池をめぐる技術開発競争の、
決定打になる可能性があります。
さて、日本のハイテクメーカーは、
維持費がかかるでしょうが、
ニューヨーク市場やナスダックに、
株式の上場をしておいた方がよいと思います。
衆議院の解散総選挙の時期
いつ解散、総選挙をしても、問題はないでしょうが、
最近、問題になっているのが、投票率の低さです。
これは、地方の選挙で、特に問題になっています。
投票率が40％ぐらいの選挙で、当選しても、
価値のない当選と言えます。
残りの60％が、どういう意向なのかを把握する必要があります。
いずれによ、投票率が40％だったら、当選は無効とし、
再選挙とする制度に改革する必要があります。
投票率が40％では、選挙型民主主義は、崩壊しています。
選挙型民主主義を維持するには、
投票率が90％以上、必要です。
外国では、選挙で投票にいかないと、罰金をかけている国もあります。
このくらい、選挙型民主主義を維持するには、
投票率が重要なのです。
過去数年の投票率が低い住民には、
住民税の税率を上げるくらいの努力をすべきです。
地域通貨(community money)
停滞している地域経済を刺激するのに、
地域通貨を発行するのは、価値ある試みです。
景気対策のために、日本銀行券に加えて、
政府貨幣を発行すべきという提案がありましたが、
政府紙幣を発行してしまうと、
日本銀行券の信用や価値に不安が生じます。
しかし、地域通貨ならば、日本銀行券には、影響が少ない。
一般的に、地方へ行くと、
地方の住民は、県外に出ることは、少ない。
県内のみで通用する地域通貨を発行しても、
住民には、支障が少ないでしょう。
日本銀行券に変える時は、県外に行く時でしょう。
地方によっては、市民が市外に行くことが少ない地域もあります。
この場合は、市が、地域通貨を発行しても、支障が出ないでしょう。
全国各地に出張するビジネスマンなら、ともかく、
地方の住民は、滅多に県外へは出かけません。
だいたい、県内で、用が足ります。
昔の日本では、日本各地に、たくさんの国がありました。
江戸時代がそうでしょう。加賀の国、薩摩の国など。
江戸時代は、連邦制の国家だったとも言えるでしょう。
日本各地に、地域通貨がたくさんできれば、
それぞれの、お国柄を反映できるでしょう。
阪神タイガースがブームになっていますので、
阪神地域の地域通貨を発行すると、おもしろい結果になるかもしれません。
デフレと好景気(deflation)
デフレと好景気は、同時に存在します。
かつて、日本が、好景気で、バブル経済と言われた時期でも、
個別に見れば、デフレはありました。
不動産はインフレだったのでしょうが、
個別の商品を見れば、デフレもありました。
ある商品が、発売当時は、価格が高かったが、
好景気で、よく売れるようになったので、
量産効果が出て、価格が下がった。
さらに、他のメーカーが参入してきて、
価格競争するようになり、さらに価格が下がった。
こういう現象が、ハイテク製品では、よく見られます。
しかも、好景気の時に、よく見られます。
これは、デフレ現象でしょう。
ハイテク商品が、低所得者にも買えるようになるので、
ハイテク商品には、デフレ現象は好都合です。
ハイテク商品でなくても、モノがよく売れるようになると、
モノの価格が下がる場合があります。
モノが売れて、モノの価格が下がる場合と、
モノが売れなくて、モノの価格が下がる場の２通りあります。
ところで、ある分野では、デフレ現象みたいなものが、あります。
それは、住宅ローンが、デフレ現象みたいでしょう。
パンフレットを見ると、金利が、かなり低いものが見られます。
ある通信販売では、金利がゼロのローンもあると聞きました。
家電量販店では、金利減免サービスを実施しています。
金利に見られるデフレ現象でしょうか。
世界同時デフレという言葉を聞きます。
確かに、世界市場に、中国、インド、ロシアが組み込まれたことは、
デフレを推進することなった可能性があります。
昔、日本が、世界市場にデビューした時も、先進国でデフレが起きましたが、
日本に比べて、中国、インド、ロシアは、巨大です。
中国は、世界の工場でしょうし、
インドは、人件費の安さ、IT技術者が豊富、英語が強いですし、
ロシアは、優秀な科学者の人件費が非常に安い。
中国とインドの人口を合わせると、
世界の人口の大きな割合を占めることになります。
だから、中国、インド、ロシアが、経済的に統合してしまうと、
かなり大きなインパクトになります。
このような状況で、日本が生き延びるには、
技術立国しかありません。
技術立国が成立するには、教育立国が前提条件です。
教育立国で、インドは成功しつつあるのです。
だから、IT技術者の分野では、世界で最も注目されている国なのです。
そういう意味で、日本の教育は、のんびりしていて、
なおかつ、古色蒼然としています。
IT技術者の分野では、日本はインドに負けています。
長期金利のトレンド(long-term interest rate, new trend.)
１０年国債利回りのグラフを見ると、
明らかに、トレンドが変わったと言えるかもしれません。
長期の下降トレンドラインを上に突き抜けました。
今までは、下降トレンドラインに抑えられてきましたが、
この下降トレンドラインが破られたのです。
チャートの理論では、
すぐに上昇トレンドにはならないでしょうが、
Ｗ底を形成して、下降トレンドが終了し、
上昇トレンドに変わる可能性があります。
Ｗ底が形成できずに、下降基調が続く場合もあります。
いずれにせよ、債券は、リスクが高くなりました。
債券は、リスク財産になったと言えるでしょう。
西洋美術
美しく、精密な絵がありますね。
しかし、日本では、宗教教育が未熟でしたので、
日本人が見ても、よくわからないでしょう。
キリスト教の知識があれば、
絵をよく見れば、重大なものが、あちこちに描かれています。
キリスト教の知識がないと、
人がいっぱい集まっているとしか見えないでしょう。
キリスト教の知識が深いと、
すごいことが、描かれていることに気づきます。
水性インクの文字、発光(EL display)
無機ＥＬディスプレイの記事がありました。
有機ＥＬディスプレイより、
無機ＥＬディスプレイの方が生産コストが安いでしょう。
平面テレビ→大型液晶テレビ→ＥＬディスプレイになる可能性があります。
ＥＬディスプレイが、有機ELになるか、無機ELになるか、
生産コストの問題でしょう。